注文住宅を購入する際には、分譲住宅を購入する場合とは異なるお金の流れが発生します。

注文住宅は自らの希望を入れて住宅メーカーに住宅の設計を依頼するところから始まるのがほとんどであるため、購入を決める時点で手付金が発生する仕組みとなっており、場合によっては工事を行っている途中の段階で住宅の代金の半額を支払わなければならないことになるので注意が必要です。

注文住宅を購入する際の資金の流れは、大まかには注文を行う際に契約金として手付金を支払うのが一般的です。

手付金の金額は契約の内容によって異なりますが、おおむね住宅の代金の5%から20%程度が一般的であり、この金額を支払うところから業者の工事が開始されます。

工事がある程度進んでいくと多くの場合には途中で住宅の代金を半額ほど支払わなければならない時期がやってきます。

その時期については業者やメーカーによって大きく異なりますが、一般的には棟上げと呼ばれる基本的な骨組みが出来上がった段階で支払うことになるのが多くなっています。

これにより工事が継続され、残りの代金は住宅が完成して引き渡しの時に支払うような形になるのが一般的です。

注文住宅においてこのような資金の流れが発生する要因としては、この住宅の実際の資金の流れと材料の仕入れ及び設計の費用の流れ等があります。

分譲住宅と異なり施主の希望を盛り込んで住宅を設計する場合、基本的には設計技師が施主に対して要求を含めた形での基本的な設計を行い、実際に住宅を建築する業者及び施主に対して確認を行うと言う作業が発生します。

この作業は施主の希望通りに住宅の設計が行われていることを確認すると同時に、業者に対して物理的に建築を行うことが可能であることを確認するために非常に重要なものとなります。

そのためこの作業においては多くの費用が発生してしまうことから、はじめにある程度の費用を受け取らないと作業が停滞してしまうことになるためです。
また棟上げ等の段階において半額を支払わなければならない理由は、今材料の仕入れや作業員の作業費用などを捻出するためで、合わせて工事が完了した段階で施主が工事のキャンセルを行わないようにすると言う歯止めの意味も含まれています。

このような住宅の場合には分譲住宅と異なり、キャンセルが発生したからといって第三者に転売するということが非常に難しく、またその価格が非常に安くなってしまう恐れがあることから十分にその費用を補填するために行われているものとなっているのです。
注文住宅を購入する際にはこのような費用が発生することを認識した上で注文をすることが大切です。